| 2025年1月 | Orchestra Holdingsグループに参画 |
|---|---|
| 2023年8月 | 燃料費高騰を受けて従業員に一時金を支給 |
| 2023年6月 | 燃料費高騰を受けて従業員(若年層)に追加手当を導入 可能な限り在宅勤務を継続する方針を決定 |
| 2023年5月 | 新型コロナウィルスが5類に移行 コロナショックから5類移行まで給与・待遇のノーダウンアクションを達成 |
| 2022年10月 | 適格事業者登録(T8011801024088) |
| 2021年7月 | 新型コロナウィルスワクチンを安心して接種するための施策として副反応休暇を導入 |
| 2020年5月 | 新型コロナウィルス感染拡大に伴うマスク不足を受けて従業員宅にマスクを配送 |
| 2020年3月 | 新型コロナウィルス感染拡大を受けて従業員の在宅勤務(リモートワーク)を開始 これ以降、大部分の従業員が在宅勤務を実施 光熱費及び通信費を補助する在宅勤務手当を導入 |
| 2020年2月 | コロナショックを受けて給与・待遇のノーダウンアクションを開始 コストカットを行わない方針を決定 |
| 2019年9月 | プライバシーマーク(JIS Q 15001:2006)認定 第10824773号 |
| 2019年8月 | 事業拡大のため本社を東京都新宿区西新宿7丁目(西新宿三晃ビル)に移転 |
| 2019年2月 | 資本金を9,000万円に増資 |
| 2016年3月 | 当社顧問の白須正之が逝去、退任 (PDF) |
| 2015年5月 | 事業拡大のため本社を東京都新宿区西新宿7丁目(西新宿ビル)に移転 |
| 2015年3月 | 第9期決算(経常利益率25%以上達成) |
| 2014年11月 | CSR活動の一環として、日本プロ野球選手会紹介の若手選手に対するセカンドキャリア採用をはじめました |
| 2014年7月 | 経営コンサルタント白須正之が顧問に就任（日本電気(株)元社員、日興通信(株)元理事支配人） |
| 2013年11月 | Redhat社とビジネスパートナー契約締結 |
| 2013年9月 | 事業拡大のため本社を新宿R&Dセンターに移転 |
| 2013年8月 | 独立行政法人 防災科学技術研究所(現 国立研究開発法人防災科学技術研究所)主導による官民協働危機管理クラウドシステム(現 Sip4D利活用システム)の研究に開発ベンダとして参画開始 ※自治体への防災システムの普及と自然災害への対応能力の向上を目指すシステムです |
| 2013年8月 | 全省庁統一資格を取得(関東・甲信越、等級D、調査研究／情報処理／ソフトウェア開発) |
| 2013年1月 | 管理職候補者採用開始 |
| 2012年6月 | 定期採用開始 |
| 2012年2月 | 事業拡大のため新宿R&Dセンターを東京都新宿区西新宿7丁目に開設 |
| 2012年1月 | 資本金を1,000万円に増資 |
| 2011年9月 | 事業拡大のため求人募集を再開 |
| 2011年8月 | IT業界においてもリーマンショックの影響が緩和される 給与・待遇のノーダウンアクションを達成 |
| 2010年10月 | ノーダウンアクション継続のため本社を東京都足立区綾瀬2丁目に移転 |
| 2009年10月 | リーマンショックを受けて給与・待遇のノーダウンアクションを開始 コストカットのため本社を東京都台東区上野1丁目に移転 |
| 2008年2月 | ビル建て直しのため本社を東京都港区新橋1丁目に移転 |
| 2007年3月 | 第1期決算(経常利益率25%以上達成) |
| 2006年6月 | 資本金320万円にて東京都港区虎ノ門2丁目に設立 ソフトウェア開発事業を開始 代表取締役・正社員3名 |